星野氏も考える再生可能エネルギーへの転換の必要性
最終更新日 2024年11月20日 by ffther
私たちが普段の生活で使うエネルギーには、大きく2つの種類に分けられます。
再生可能エネルギーと資源を利用して取り出すエネルギーで、前者が近年では注目を集めています。
注目を集める理由には、地球温暖化があげられます。
地球温暖化の原因である温室効果ガス
地球温暖化の原因として温室効果ガスというものがあって、二酸化炭素やメタンなどの化合物です。
これら温室効果ガスは太陽で暖められた地表面の熱が宇宙へ放出するのを妨げる効果があり、増えればそれだけ熱をため込む性質があるとされています。
実際に世界の二酸化炭素の濃度は徐々に上がり続けていて、それに呼応するように地球の温度も徐々に上がってきています。
特に高緯度や高度の高い場所に存在する氷河の減少が顕著で、実際に消滅してしまった場所も散見されるようになりました。
もっとも深刻さが増してきているのが、気候変動による災害です。
最近では線状降水帯という言葉が良く出るようになりましたが、一度に一か所に大量の雨が降ることで洪水が発生し人々の住まいが脅かされています。
島国では海面が上昇してきていて、住めない場所も増えています。
ほかにも様々な現象が報告されていて、アメリカのデスバレーと呼ばれる世界で最も暑い地域の気温が更新されたり中東では高温で済めなくなった地域も出てきているのです。
台風やサイクロンなども大型化していき、ライフラインの寸断や食料などのサプライチェーンが切れてしまうことも可能性として指摘されているまさに待ったなしの状況になりつつあります。
ガスを発生させない再生可能エネルギーへの転換
状況を打開するための方法として挙げられているのが、温室効果ガスを排出するエネルギー生産などを減らしガスを発生させない再生可能エネルギーへの転換です。
一例として風力発電の開発や投資が活発になってきていて、風のエネルギーで風車を回し電力を発生させるタービンを回転させることでエネルギーを取り出す方法です。
過去風車などでの動力で使用していたり陸地での風力発電機が建設されていましたが、最近ではInflux星野敦も注目する海洋での風力発電が盛んになってきています。
これは陸地だと一定程度風が吹く場所というのは限られている一方で、洋上は妨げるものがないため効率的にエネルギーを得られる可能性があるということで注目されているためです。
なによりこの風力では温室効果ガスはほとんど発生しません。
ほかにも地熱発電という方法もあり、これは地下のマグマなどで熱せられたエネルギーで水蒸気を発生させそのエネルギーでタービンを回す方法です。
これも化石燃料などの資源を利用するのではなく、もともと地球の内部に存在するエネルギーを利用することから、CO2やメタンなどは理論上発生し無いためクリーンなエネルギーと言われています。
日本では火力発電と原子力発電でほとんどの電力を賄っている状況ですが、先に述べた二つの方法は大きな可能性を秘めているのです。
日本は洋上風力発電を建設するための海が広がっている
もともと海洋国家である日本には、洋上風力発電を建設するための海が広がっています。
実際同じような条件であるイギリスでは、活発に建設が進められていて今や風力発電分野で世界をリードする存在です。
このような背景からも、注目されていると言えでしょう。
同時に日本は「ユーラシアプレート」「太平洋プレート」フィリピン海プレート」という、４つのプレートに挟まれています。
これによって自身の頻度が高いというのはデメリットですが地熱が豊富に生まれるというメリットがあるのです。
プレート同士が動くさいに、非常に多量のエネルギーを出します。
このエネルギーがマグマなどを生み、この一部が地下水と接触することで温泉が湧きだしています。
湧き出す温泉は観光目的に利用されていますが、より高温に温められた温泉は地熱発電という使い道があります。
地熱発電で実際に電力を発生させて、地域のエネルギーを自給自足している自治体もあるなど徐々に取り組みは広がりを見せています。
ただ地熱発電においては地域の植生や水の流れに影響を及ぼす可能性があるなど、別の視点からの調査が必要です。
このため慎重な対応が必要で、進捗が遅いという点も指摘されています。
自動車の分野も今大きな岐路に立たされていて、各社ガソリン車の削減と電気自動車の生産目標の提示がそれを象徴しています。
自動車も多く化石燃料を利用して二酸化炭素を排出する原因となっていて、これを削減するように国レベルで動き始めているのです。
まとめ
ヨーロッパの国々では特に意識が高く、炭素税と呼ばれるものの導入も検討されています。
これは製品をヨーロッパ国内に輸入する際に、生まれた温室効果ガスの量に合わせて課税がされるものです。
大きな市場において抑止力を高めていくことにより、各自動車メーカーも検討する方向にならざるを得ません。
今後10年弱の取り組みによって、環境が維持できるか大災害レベルの気象災害に見舞われるかの大きな転換点とされています。
私たち一人ひとりの取り組みも重要ですが、このように世界レベルで今までのやり方を変えていく必要があるのです。
